マイナー競技の苦悩。自腹に頼るフェンシング。
東京五輪が延期になったことの影響として、開催種目を統括する協会(IF)への分配金をどうするのか、という問題があります。
巨額な放映権料やスポンサー料によって一見ウハウハかのように見えるオリンピックですが、IOCの収入のほとんどが各国のオリンピック委員会(NOC)と大会組織委員会、そしてIFに分配されています。収入が滞れば支出も当然滞るのです。
そのため、IOCは本部を置くスイス政府と協力して最大1.5億ドルを融資するプログラムを策定。東京五輪で開催される32のIFのうち、およそ2/3がこれを利用するとのことです。
行き過ぎた商業主義にはさまざまな弊害がありますが、それでもスポーツにはマネーが必要であり、とくにマイナー競技は干上がってしまいます。人気がないのなら仕方ない、とばっさり切り捨ててよいのか。単純にはすまない問題です。
日本フェンシング協会を告発？する記事が「週刊新潮」に掲載され、協会が反論文を掲載しています。
もちろん資金が潤沢な団体ではありません。太田雄貴会長は給与を辞退しており、副業前提で人材を募集していたりします。また、FIE(国際フェンシング連盟)の副会長でもあり、その懐事情は誰よりもよく分かっているはずです。
スポンサーが見つからずUber Eatsを始めた選手が話題になりました。国際大会への参加が一部自己負担であることも問題とされています。しかし、現実にはこれらは「よくあること」なのです。
改革を図れば抵抗も出るし、組織に軋みが生じるのも当然のこと。それでも太田会長についていくのかどうか。めざす方向性はともあれ、少なくとも改革待ったなしというのがマイナー競技の現状なのです。
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