バルサ、放映権収入の10%×25年を米投資会社に売却。

FCバルセロナは、アメリカの投資会社・Sixth Streetから総額2億750万ユーロの投資を受け入れることを発表しました。見返りとして、今後25年間にわたって得られるラ・リーガからの放映権料収入の10%を渡すこととなっています。

先日の総会で最大25%の売却が承認されましたが、まずは10%ということで落ち着きました。6月が決算期にあたるため、6月中に契約をまとめる必要がありました。これに間に合わないと帳簿上では赤字に転落し、戦力の補強に支障が生じるところでした。

残り15%についても今後売却の対象になり得ますし、また同時に承認された子会社・BLMの株式についてはまだ売却先が決定していませんので、こちらも後日発表されることになるかと思われます。

Sixth Streetの投資先としてはAirbnbやSpotifyがあげられます。Spotifyは来季からバルサの胸スポンサーになりますから、そのつながりもあったでしょう。直近ではスポーツの投資が活発になっており、昨年はNBAのサンアントニオ・スパーズの株式20%を取得しています。

また、昨年買収したLegendsという会社はスタジアムの運営管理を手がけており、Six Street、Legends、そしてレアル・マドリードの3社で総額3.6億ユーロの契約を結んでいます。レアルの本拠地であるサンティアゴ・ベルベナウは現在改修中で、完成後はサッカー以外のイベントでも広く活用される予定です。その資金を提供する代わりに、スタジアムの運営権を獲得し、新ビジネスで得られた収益を分配する契約となっています。

バルサとレアルは永遠のライバルでありつつも共闘関係にあります。あのスーパーリーグ構想の騒ぎを思い出す方もいるでしょう。そんな両者は7/23にラスベガスで対戦することが発表されています。

この試合は同じくスーパーリーグの賛同者だったユベントスや、メキシコのクラブ・アメリカとグアダラハラが参加するイベントの中で行われるのですが、これがまた怪しい雰囲気を醸し出しています。サッカー新大陸・アメリカとの関係も着実に変化しつつあります。