映画「F1」制作のApple、米放映権争いで再浮上。

6月27日に公開された映画「F1: THE MOVIE」は好調なすべり出しとのことで、公開2週目の時点で全世界の興行収入が2.93億ドル、日本でも9.7億円を記録しているとのこと。

この映画を制作したのはAppleの子会社であるApple Studiosなのですが、この状況に気をよくしたのか、来年(2026年)以降のF1の放映権に関心を示しており、現在交渉中であると報じられています。

2023年にはAppleがグローバルでのF1放映権獲得をめざしており、年間20億ドルを超えるオファーを出したという報道がありましたが、実現していません。また、グローバルと言えば現在開催中のFIFAクラブワールドカップの放映権についても交渉していましたが、こちらも成立せず、DAZNとの契約に至っています。

今回の報道ではグローバルではなく、アメリカ国内の放映権が対象とのこと。「Apple TV+」については膨大な赤字が出ているとも言われており、穏当な路線に切り替わっています。

アメリカで今年まで放映権を持っているESPNは降りたとも報じられています。現在の放映権料は年間7,500～9,000万ドル程度とされていますが、F1を運営するリバティ・メディアは倍増を狙っているとのこと。

かつてはF1不毛の地とも言われたアメリカも、Netflixのドキュメンタリー「Drive To Survive」の成功によって大きく変わりました。アメリカGPは一時期消滅していましたが、現在は年間3レースがアメリカ国内で開催されています。しかし、上り調子だったアメリカのF1人気も勢いが鈍化しており、ESPNとしてはこれ以上払えないと判断したようです。

次期候補としてはNetflixの名前が当然上げられますし、Appleも有力候補のひとつに再浮上しました。あとはNBCも候補なのですが、2社による争いになりそうな予感です。

今回はグローバルの争いとはならないので、日本への直接的な影響はありませんが、日本でも同様に今年限りで契約が終了します。前回の更新では開幕直前まで決まらず、多くのファンを悩ませましたが、今回もさらに金額をつり上げようとすれば同様の展開が想定されます。