MLSが新たな施策。欧州式と米国式の融合は進むのか。

ここのところサッカーの話題が続きますね。世界的にはシーズンの終盤だけに、来季以降を見据えた動きが徐々に出てきております。

で、今回はアメリカのMLS(メジャーリーグサッカー)の話題。MLSもここ数年で急速な発展を遂げている。

現在、全米向けの放映権を持っているのはESPNとFOXスポーツ、そしてスペイン語放送局のUnivision。それぞれ2015～2022年までの8年契約を結んでいる。

長期契約は財政の安定をもたらすが、それ以上に市場価値を上げることに成功した場合、売り時を逃すことにもなりかねない。ということで、次の更新時期である2023年に向けて放映権の売り方を変えてくる模様。

具体的には、各クラブが保有していたローカル局向けの放映権もあわせてMLSが管理するという。いわば、MLBの方式をNFLの方式に改めるということ。

アメリカ4大スポーツの大きな特徴は「降格なし」と「戦力均衡」により長期的の視点での経営を可能にすること。MLSでもドラフト制度とサラリーキャップが採用されている。(選手3人までは年俸の上限なし)

ローカル局の放映権も管理するというのは、クラブ間の格差を縮小させる施策。当初は各クラブの経営努力で競争を生み出していたが、そろそろ次のステージに移ろうということ。

最近だと2015年から参入したニューヨーク・シティFCが象徴的な例としてあげられる。名前からも分かる通り、マンチェスター・シティの世界戦略によって誕生したクラブであり、そこにMLBのヤンキースも出資している。

資金力はもちろん豊富。さらにヤンキースは自らローカル局「YES」を運営しているので、メディア戦略も万全。新興勢力でありながら上位の成績をあげている。ちなみに今年から神戸に移籍したビジャ選手も昨年はニューヨークに所属していた。

今後も本場ヨーロッパや中東などからの投資が続くのであれば、もちろんそれは歓迎ではあるのだけど、クラブ間の格差は広がる。ヨーロピアンスポーツであるサッカーをアメリカのビジネスと融合させるMLSのチャレンジは今後も続く。逆に、プレミアリーグが放映権料の分配によって格差を狭めているのもまた面白い話。

いまのところMLSは4大スポーツには及ばないものの、とくにヒスパニックの人気が高い。まだまだ成長していくであろうMLS。いまから2023年に向けて動き始めている企業もあるに違いない。さてどうなりますかね。