米NBC、東京五輪の広告収入でリオ超えを狙う。

写真：AFLO  「五輪やサッカーW杯の放映権交渉のたびに関係者は『これ以上は無理だ』と言っている。それでも毎回、前回を超える契約を結んできた。ある意味、限界はとっくに越えているんですよ」 　そう語るのはスポーツプロデューサーの杉山茂氏。長年NHKのスポーツ番組制作に携わり、放映権交渉を手がけてきた人物だ。 　スポーツ界最大のイベントである五輪の放映権料は高騰を続けている。来年に迫ったリオ五輪は昨年のソチ冬季五輪と合わせて360億円。東京五輪に至っては、2018年平昌五輪と合わせて660億円にもなる。 「東京は地元開催、平昌も時差がないということでここまでの額になった」（杉山氏、以下同） 　この交渉と契約をおこなうのはNHKと民放各社で組織されるジャパンコンソーシアム（JC）だ。 「1970年代前半、放映権料の負担を減らし、各局競合で金額が吊り上がることを防ぐためにNHKと民放が協力する仕組みが作られた。1980年モスクワ五輪はテレビ朝日が独占したが、その後はずっとJCの枠でやってきている」 　放映権料の負担割合は、かつてはNHKが80％に対し民放連が20％だったが、近年はNHK70％、民放連30％になっている。民放連ぶんはさらに在京各局で等しく分担する（テレビ東京のみ他局の半額負担）。 　JCを組織し放映権料を抑えようとしてきたにもかかわらず、ここまで高騰してきた原因は何か。 「明らかにアメリカですよ。アメリカの3大ネットワーク（NBC／CBS／ABC）にFOXも加わってド派手な競争をやる。“独占”でないと意味がない、というのがアメリカの放送文化。日本の互助会的なものとはまったく異なります。そのため信じられないほどの額になってしまう。それが一種の基準となってしまうため、日本の放映権料も上がってしまうわけです」 　近年、アメリカではNBCが放映権を維持しているが、それでも放映権料は上がり続けている。 　しかし、それももう限界に近づいていることは間違いない。2010年のバンクーバー冬季五輪でNBCは赤字を計上している。日本も、2012年のロンドン五輪は深夜の中継だったこともあり、広告収入が伸びず民放は赤字だった。 「もう五輪はいいのではないか、JCか