東京五輪、瀬戸際戦術でIOCに圧力？
先月のIOCバッハ会長の来日に関して、新たな視点で分析した記事が出ておりました。最近になってIOCと組織委員会の関係に変化が生じたのではないかとするものです。
コロナ禍は収束せず、東京五輪の開催には依然として暗雲が漂います。ワクチンの開発という明るい材料もあるものの、開催するには徹底的な対策なくしては理解が得られないでしょう。そんな状況から、組織委員会側のほうがむしろ中止を材料にしてIOCに要求を出しているのだとか。
信憑性は不明ですが、少なくともバッハ会長の来日を中止決定と紐付けて報じたメディアよりは信頼できるのかな…と。これらのメディアは結果としてすべて誤報であり、客観的な分析よりも主張を優先したのですから。
当ブログではコロナ禍でさまざまなスポーツが傷つき苦しむ姿をお伝えしていますが、それゆえに東京五輪についても誰がどれだけの損失を被ることになるのか、その分かち合い(押し付け合い？)に着目しております。
東京五輪を利権の巣窟とみなし、ハードランディングを主張する人が散見されますが、この状況では利権を貪る余裕すらなく。
東京五輪や2022北京五輪がハードランディングとなれば、IOCからの分配金も消滅し、多くのスポーツ関係者が痛手を負うわけです。そうならないためにはどうすべきか。あらゆる知恵を結集しなければなりません。
すでに東京五輪の先、2024パリ五輪でも動きが出てきており、開催計画を一部修正して4億ユーロのコスト削減を予定しているとのこと。際限なき拡大を止めるとともに、今後のオリンピックの、そしてスポーツ界全体のあり方にも変化が問われます。
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