博報堂による解像度高い解説とホリエモンの提言

博報堂DYホールディングスのWebサイトに掲載されたレポート「米国スポーツ&メディアビジネス最前線」。これがなかなかよくできたレポートで、アメリカにおける放映権ビジネスの入門編として必読と言えます。

内容もほとんどケチのつけようがないのですが、一点だけ補足しておくとユニバーサル・アクセス権の説明でしょうか。イギリスでプレミアリーグ等の放映権をSkyが独占したことが端緒として制定されたのは事実ですが、プレミアリーグ自体はユニバーサル・アクセスの指定対象ではないことに留意する必要があります。

当ブログで博報堂に触れることはまれです。放映権ビジネスと言えばやはり電通であり、広告代理店だとその次にはABEMAを傘下に持つサイバーエージェントが来ます。

博報堂は放映権ビジネスには顔を出さないものの、アスリートのマネジメントだったり、ゴルフの大会主催者だったり、あるいは放映権以外でのライセンスビジネスといったところに実績があります。かつてJリーグの代理店だったことをご存知の方もいるでしょう。最近だとMリーグ「赤坂ドリブンズ」のオーナーであることも知られています。

電通の功罪はいろいろあるでしょうが、少なくとも国内1強の状態が腐敗を生み出すことは間違いないので、健全な競争が必要となります。もっとも、東京五輪をめぐる汚職事件では電通だけでなく、博報堂もADKも東急エージェンシーも摘発されていますが・・・

プレジデントオンラインでは、ホリエモンこと堀江貴文氏を取材した記事が連載されています。堀江氏がオーナーとなった独立リーグ「北九州下関フェニックス」の経営の話から、日本のプロ野球全体の話へと発展していきます。

舌鋒鋭い方なので、意見への賛否はまちまちだと思いますが、少なくとも事実関係についてはきちんと押さえられており、これを土台にしておおいに議論すべきだろうと感じました。いや、実際に球団を経営している方に対して私のような素人が上から目線で論評すること自体がおこがましいのですが。

これも一点だけ触れておくと、NPBの放映権一括管理はいいことだと思う一方で、それを「サブスク業者」が高く買ってくれるという展望はやや楽観的なようにも見えます。少なくとも国内のサービスには余裕がないので、外資の業者に対して、海外向けの権利をセットで売っていくビジネスになるものと思われます。パ・リーグはPLMを通じていくつか取引を成立させていますが、ここは12球団まとめての取り組みが求められるところです。