JLPGA、来季も試合数維持も米との格差拡大。

日本の女子プロゴルフツアー(JLPGAツアー)の来シーズンの予定については、通常であれば12月に発表される予定ですが、ひと足早く報道が出ており、今年と同じ37試合が開催される見込みとなっています。

3月に開催されていた「明治安田レディス ヨコハマタイヤゴルフトーナメント」が終了しますが、特別協賛の明治安田がスライドし、7月に新たな大会が始まるとのことです。昨年まで開催されていた「楽天スーパーレディース」が終了したことで空いていた週に入るのでしょう。

楽天スーパーレディースは、JLPGAが自ら主催し、楽天が特別協賛となる形で開催されていました。JLPGAは2027年以降、原則としてすべての大会を自ら主催する形に移行する計画を立てており、そのモデルケースと言えます。楽天は契約満了にともない撤退しましたが、明治安田を新たなスポンサーとして再開することとなります。

この記事の執筆者である小川淳子氏は、JLPGAおよび小林浩美会長が進めている最近の改革について終始批判的な姿勢を取り続けてきた方です。今回も以下のような不安を醸し出すような表現を使ってますが、少なくとも試合数は維持されますし、賞金総額についてはアップする可能性もありますので、まぁいつものことですね・・・という印象です。

しかし、その内実は“現状維持”とはまったく異なるものだった。


JLPGAがその先にどんなビジョンを持ち、実行に移すのか。これもまた、今のところ不透明だ。

賞金総額とともに、放映権の動向も気になるところです。2023年よりテレビ局からも放映権料を徴収することになり、JLPGAの決算は黒字化しています。

以前は日本ゴルフトーナメント振興協会のWebサイトでテレビ中継の視聴率などのデータが見られたのですが、現在は見られなくなってしまったため、今年の中継がどんな状況だったのかを確認することができなくなってしまいました。

ただ、筆者が知る限りでは、今年テレビ中継がなくなった試合はないかと思います。少なくとも最終日の中継は、地上波またはBSで無料放送されていたはずです。なので、今年も昨年と同程度の放映権料は得られているものと想像します。

インターネットにおいては、2022年はDAZNとGOLFTV、2023年からはDAZNとU-NEXTでライブ配信を行っています。2社とも2年契約のため、いったん今年で契約が切れることになります。

JLPGA側としてはさらなる放映権料の引き上げを狙いたいところですが、2社はどう応じるのか。3社目の参入はあるのか、もしくは反対に「独占」のカードをちらつかせてくる可能性もあります。

JLPGAにとって悩ましいのは選手の海外流出です。アメリカLPGAツアーの来季日程はすでに発表されており、今年と同じ35試合が開催予定ですが、賞金総額は1億3100万ドル(約200億円)となり、今年の1億140万ドルから30%近い増額となりました。

JLPGAツアーは約44億円ということで、4倍以上の差をつけられています。円安による影響も含まれますが、この差は簡単には埋まりません。国内の空洞化が懸念される状況なのは、NPBやJリーグなどとも共通します。

もちろんまったくの無策というわけではありません。例えば、来年は下部のステップアップ・ツアーの大会を中国で開催することが発表されています。アジアに門戸を開くこと、若手選手がどんどん台頭してくる仕組みを作ることは他の競技でも求められることと言えます。