【2025総集編】海外④: MLB、ESPN解約に揺れるも2029年シャッフルへ

NBAの新契約によって放映権料では抜かれる形となったMLB。全米向けの放映権契約は2028年までとなっているため、2029年をターゲットとした戦略が求められます。

そんな中、2月にはESPNがオプトアウト条項の行使を決定。年間5.5億ドルの契約が今年限りで終了することが決定しました。後釜を探すにしても減額となることは必至。ローカル放映権の混乱もあり、MLBの人気に疑問符が付き始めたのです。

結果的にはESPNが戻ってきました。これまでの権利は放棄しましたが、代案としてMLBが直轄している6球団のローカル放映権と「MLB.TV」の運営権を差し出したのです。また、新たに30試合の全米向け放映権も獲得しています。

ESPNの権利は他社に引き継がれ、年間5.5億ドルは2億ドル程度に下がりました。その一方で、ESPNはその差額を埋める提示を行い、MLBの収入は確保されています。ESPNにとっては割高だった権利を整理することができ、さらにMLB.TVを通じてローカル市場に進出する足掛かりを得ることができています。

ローカル放映権については、Bally Sports(現在はFanDuel Sports Networkに改名)の破綻手続きが年明け1月2日に終了しており、一連の処理に区切りがついた形です。一部の球団の権利はMLB直轄となり、上述の通りESPNに販売されています。

全米向けの権利は2028年が区切りとなり、ローカルについても今後はMLBが直轄するケースが増えていくものと想定されます。2029年からの新契約では、これらの権利がパッケージされたうえで販売されることになります。NBAの金額に少しでも接近し、あわよくば再度抜き去りたいところです。

そこには海外向けの権利ものってきます。海外向けで最大の市場が日本であることは言うまでもありません。今年は東京で開幕シリーズを実施しました。そして、電通と結んでいるMLBの放映権契約もまた2028年までとされています。

WBCの放映権が「電通飛ばし」でNetflixに直接販売されたことは衝撃でした。MLBと電通の蜜月も終焉を迎えるのでしょうか。そして、NHKが続けてきた中継の行方はどうなるのか。2029年をターゲットとした駆け引きはすでに始まっています。