【2025総集編】国内④: 「電通外し」顕著な1年も、W杯で意地見せる

東京五輪をめぐる汚職事件により、電通のスポーツ界における地位は低下しました。国内では活動が制限され、また海外でも担当を外されるケースが出てきています。これがなくても、海外では代理店を使わずマーケティングを内製化する動きが進んでいるという現実もあります。

これが最悪の形で現れたのが、WBCのNetflix独占と言えるでしょう。MLBの日本向け放映権を取り扱っている電通が飛ばされる形で、頭越しにNetflixと契約が結ばれたのです。電通とMLBとの契約は2028年までとされていますが、それ以降のMLB中継がどうなるかも心配になってきました。

2026年のもうひとつの大イベントであるFIFAワールドカップでも、FIFAが博報堂と交渉しているという衝撃の情報が報じられました。海外の代理店と競っているなら話は分かるのですが、これまで国際的なスポーツイベントでの実績に乏しい博報堂の名前があがったのは、意外としか言いようがありません。もちろん、競合が育つのは業界全体によっていいことではあります。

結局、期限までに博報堂との交渉はまとまらず、FIFAは再度電通にも接触します。そして、電通陣営が勝利し、DAZNなどとの枠組みが正式発表されるに至ります。最後の最後でひとつ意地を見せました。

放送局やスポンサーとの調整能力においては、電通にかなうところはありません。もっとも、これは日本国内での独自の商習慣であり、海外ではなかなかこうもいかないという現実もありますが。

東京開催で盛り上がった世界陸上は、電通と契約せず自力でスポンサー集めを行っています。なんとか目標に達したとのことで、この経験が今後どこかに行かされることを望みます。

一方で、2026年に開催されるアジア大会では結構苦労しているように感じます。電通が不祥事によって辞退したため、新東通信や楽天グループなど4社がマーケティング担当代理店となっていますが、開催費用が当初予算から大きく膨らんでいる状態です。

今後も成功・失敗さまざまなケースは出てくるものと思われますが、長期的にみれば電通の一極集中は避けるべきことであり、各社ともに経験を積んでもらうしかないでしょう。