インドでW杯放映権の販売苦戦。国内リーグも大幅ダウン

インドで、FIFAワールドカップの放映権販売が苦戦していると報じられています。

2026年と2030年の2大会合計で、当初は1億ドルを提示していたとのことですが、買い手が現れず。現在は3,500万ドルまで値下げされたそうですが、それでも手をあげるところは出てきていません。なお、前回(2022年)大会では6,200万ドルだったとのこと。

こうなった要因はいくつも考えられますが、真っ先にあがるのは時差でしょう。インドだとほとんどの試合が深夜帯になってしまいます。

次にあげられるのは、インドにおけるサッカー人気が崩壊してしまっていることです。国内リーグのISL(インディアン・スーパーリーグ)が混乱していることは以前の記事で取り上げました。

この件についてアップデートすると、ISLの放映権はストリーミングのFanCodeが落札したのですが、放映権料は年間8,620万ルピー(約1.46億円)にとどまりました。短縮シーズンで試合数が少ないこともありますが、従来の27.5億ルピー(約47億円)から1/30ほどに急落しています。

ディズニー傘下の「スター・インディア」と、地元財閥系の「Viacom18」が合併し「JioStar」となったことも大きく影響しています。単純にお財布が減ったのです。前回大会はViacom18が放送していますが、最大の競合相手はもういません。

そして、スポーツベッティングのようなリアルマネーゲーム(RMG)が規制されたことによって、スポーツに入り込むマネーが減少しています。とくに深夜帯の試合となれば、スポンサーはますます付きづらい状況です。

もう、あらゆる要素がFIFAにとって逆風になっていると言ってよいかと思います。最大の人口を誇る中国ではサッカーバブルが崩壊。続くインドでもなかなかうまくいきません。こうなると、中東や東南アジアのほうに目を向けることになるでしょうか。