Jリーグ海外放映権販売の裏側。

先日モナコで開催された見本市「Sportel」の話題については以前取り上げさせて頂きました。また、日本からJリーグが出展したことも紹介しましたが、その詳細について実際に参加したJリーグの小山さんが寄稿されていました。

Jリーグは海外視聴者にとって観る価値のあるリーグか

モナコでは、SPORTELという世界中のスポーツ団体・リーグ（ライツオーナー）、放送局・配信業者、周辺テクノロジー企業などが一堂に会する世界最大のコンベンションが毎年開催される。今回、Ｊリーグは日本のスポーツ団体としては唯一ブースを出展し、世界にその存在をＰＲすることにした。今年は海外放映権契約（2017－2019）の最終年であり、来シーズン（2020）からの海外放映権につき合意したところで、放送局やプラットフォーマー各社とネットワークを構築し、協議を進めるにはちょうど良いタイミングであった。

ダイヤモンド・オンライン

詳細はあらかた記事の中にありますので、こちらからとくに追加することはありません。

興味を持ったのは、海外放映権の販売先を入札で決めていたこと。候補として国内企業と海外企業あわせて15社と折衝していたことでしょうか。
筆者は勝手にDAZNか電通だろうと決めてかかってましたが(汗)、実際にはもっと細かなプロセスを経ていました。適当なことを書いて申し訳ないです。

結果的には「餅は餅屋」と言うべきか電通に落ち着きましたが、そこには決め手となったJリーグビジネスの拡大施策があるはずで、どんな形で具現化されていくか楽しみです。

また、国内企業の参加は2社だったというのも気になります。電通ともう1社はどこなのか？妄想するのも楽しいですな。
先日のDAZN配信トラブルでも感じたことですが、放映権は売った側の責任というのもあり、それゆえに販売先との密な連携が欠かせません。

今回は村井チェアマンを筆頭にJリーグから謝罪のコメントが出て、また各クラブからも迅速に臨時の配信ページが案内されたとのことで、その点では危機管理が機能したと言ってよいかと思います。

まだ最終節が残っており油断はできませんが、この出来事を将来の糧にして頂きたく。もちろんトラブルは起こらないほうがいいですが、ゼロにするのもまた無理な話なので。

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