ラグビー新リーグの概要発表で南半球から悲鳴？

　注目される新リーグの概要が見えてきた。　1月28日、日本ラグビー協会は2021年秋から始まる計画の「新リーグ」に関するメデイアブリーフィングをおこない、同協会の清宮克幸副会長、岩渕健輔専務理事、谷口真由美理事とトップリーグの太田治チェアマンが出席した。 この日は、新リーグに参入するための要件が示された（下記参照）。リーグは1部（10チーム前後／8〜12）、2部（10チーム前後／8〜12）を予定している。ただ、ディビジョン数や各ディビジョンのチーム数は、今年3月の参入表明期限までに手を挙げたチーム数、そして、その時に提出される参入計画についての審査結果から決められる予定だ。　参加要件に足りないまま参入を希望するチームが出た場合は、下部のリーグ（2部制なら2部）への所属を条件に一部参入要件を求めないケースもある。 新リーグ法人準備室室長に就いた谷口氏は、両親が近鉄のコーチと寮母を務め、花園ラグビー場にあった同チームの寮に住んでいたことを自己紹介で話し、「そういう環境で育ったので、ラグビーが社会の中でどうあってほしいかの理想は持っている」と話し、本腰を入れて新リーグ実現のための準備に取り組むと覚悟を口にした。 「ラグビーが社会にどうやったら定着していくのか。ラグビーがあってよかったね、と多くの人が思うようにしたい。ラグビーを社会的意義のあるスポーツにしていこうと考えています。そのためにも、（新リーグへの参入を希望するチームには）スタジアムを持っていただきたい。ラグビーを事業化していける人の育成も実現したいし、もちろん、代表強化につながらないといけない。（各チームの参入意思は）リーグ、そしてラグビーを発展させたいという意思表明であり、ラグビーの価値を高めていく意思表明と理解します」 左から太田治氏、谷口真由美氏、岩渕健輔氏、清宮克幸氏。（撮影／松本かおり） 今回の要件の骨子を見た限り、スタジアム確保や事業化面の曖昧さも含め、当初注目されたプロ化、プロリーグ構想とは大きく乖離している。それについては、「希望するチームをひとつも置き去りにしたくない。門戸は広く、審査は厳しく」という説明があった。審査内容によって最上位のカテゴリーには所属できないなど、より環境整備をしたチームが優遇される。

「日本のラグビーの未来をしっかりと作っていく、その資金を獲得するために私はここに座っている」 清宮克幸のメッセージはブレていない。 1月28日、日本ラグビー協会で、日本の新リーグについての記者会見が行われた。日本協会副会長でもある清宮氏は、「新リーグマーケティング会社設立準備室室長」として発言した。 約40分間のブリーフィングで、多くの時間マイクを握ったのは谷口真由美理事。「新リーグ法人準備室室長」として、この発表のメインテーマである新リーグへの参入条件について説明をした。 新リーグ立ち上げの大きな理由の一つは、ワールドカップ後の日本ラグビーの財源確保にある。リーグとしてどのように原資を稼いでいくのか。「新リーグのお金の流れ」についてメディアの質問を受けた清宮氏が初めて口を開いたのは、会見も終盤になってからだった。 清宮氏は終始もどかしそうに見えた。 自分が売り込みをかけたい新リーグの構造は、紆余曲折あってまだ、全体像をはっきりと示せない段階。参加チーム数も定まっていない。いわばまだ商品が手元にない状態だ。 「現行のトップリーグの放映権は、ないに等しい状況。こんなリーグならばこんな価値が出せるーーそれを今後、定めていきたい。今は、その立て付けがまだ決まっていない段階。ただ、日本のラグビーの未来をしっかりと作っていく、その資金を獲得するために私はここに座っている」 「そもそも、私が日本ラグビー協会の副会長職を受けたのは、危機感からです。このままでは日本ラグビーは…、日本ラグビーの未来は…と不透明な中、自分の力が生かせる部分もあるのではと考えた。自分の中では、『こうなった場合には、こうなる』というプランやアイデアはある。未来を作るための原資、しっかりと2人（岩渕健輔専務理事、谷口理事）を支えていきたい」 会見の終盤には、熱く語る場面も。 発表された参加要件は、審査の基準というよりは「各クラブの努力目標」に近い内容だった。より高く厳格な参入基準を想定していたメディアは谷口氏に向けて「２４クラブ、漏らさずみんなで行きたい、と考えるのはどうしてか」と質問した。 「質問の意味はよくわかる」と清宮氏。