NBA次期放映権、優先交渉期間が終わり自由競争へ。

NBAのアメリカ国内における次期放映権(2025-26シーズン以降)について、現在権利を保有しているディズニー(ESPN)とWBD(TNT Sports)に与えられていた45日間の優先交渉期間が、4月22日をもって終了します。現時点で契約成立の発表はなく、今後は他社も交えた自由交渉となります。

ディズニーとWBDは9年間で総額240億ドルの契約を結んでいますが、新しい契約では10年間で500億ドルが最低ラインと言われており、750億ドルを予想する声もあります。

そんな状況なのでNBA側も強気に出ており、最初から独占交渉期間中に成立する見込みはほぼなかったと言えるでしょう。ディズニーは継続の意思を示しており、一時は消極的だったWBDも再び関心を強めているとのこと。その他ではAmazon、NBC、Google、Apple、そしてNetflixといった錚々たる顔触れが揃っており、今後時間をかけて壮大な争奪戦が繰り広げられます。

今シーズンからNBAはインシーズントーナメントを導入。これを新たなパッケージとして販売することが予想され、新たな落札者は3社以上になりそうです。

Amazonはとくに強い関心を持っていると報じられており、予想の一番手にあがります。ただし、Amazonは破綻処理中のBally Sportsに出資を予定していることも考慮に入れる必要があります。

今回の権利は全米向けのもので、それとは別に各球団が保有するローカルの放映権があります。Bally SportsはNBA15球団とローカル放映権の契約を結んでいますが、破綻手続きにともない今シーズンをもっていったん切れることとなっており、再交渉が必要です。こちらの資金と合わせて、いくら出せるかがポイントとなるでしょう。

なお、アメリカ国外の放映権については今回と直接は関係ありません。ただし、グローバル志向の強いストリーミング企業が落札することになれば、海外向けの放映権についても積極的に動いてくる可能性は充分考えられます。