NHK、大相撲の放映権料引き下げを打診か。

FRIDAYデジタルの記事によると、NHKが日本相撲協会に対して放映権料の引き下げを通達したとのこと。協会側は八角理事長が直々に出向いて抵抗。NHKが当初提示した額よりは上がったものの、値下げに応じざるを得なかったとしています。

この記事自体の信憑性はよく分からないのですが、NHKが支払っている放映権料については複数のメディアを参照すると、年間25～30億円程度とのことです。それに加え、自ら映像を制作しているのでコストがかかります。

また、記事中に触れている「スポーツ放映権料の削減」については、2021年に方針が出されています。その後、欧州サッカーやNFL、PGAなど海外のスポーツ中継の削減が続いたことは当ブログでもお伝えしてきました。これらのコスト削減を原資として、昨年受信料の値下げが実施されています。

この記事の内容が正しいとすれば、大相撲もまた「聖域」ではないんだな、と言ったところでしょうか。そうなると、他のスポーツについても同様の交渉があったかもしれません。

先日書いたはEURO2024の話題でも触れましたが、放映権料の交渉というのはブラックボックスであり、筆者も実務に関わった経験があるわけではないので、想像するしかありません。競合相手がいれば入札を行うなど競争原理が働きますが、買う側(NHK)としても大相撲に代わるコンテンツはありませんし、売る側(日本相撲協会)としてもNHKで放送されることの重要性はよく分かっています。民放がNHK以上の金額を出すことはないでしょう。

NHKが値下げを打診するにはそれなりの材料があるはずです。視聴率の低下はもっとも分かりやすいところです。ファンの高齢化や、視聴率以外のところで相撲人気が低下しているデータがあればそれも材料になります。そして、ABEMAでの中継も影響を与えているかもしれません。

こういった材料に対抗するだけの打ち手がなければ、相撲協会側も値下げに応じざるを得なくなります。遅きに失した感もありますが、聖域がなくなることは悪いことではありません。