電通、VNL日本ラウンドの商業権獲得。2032年まで開催継続へ

バレーボール・ネーションズリーグ(以下VNL)は、日本代表が男女ともに決勝ラウンド進出を決めました。とくに男子は12戦全勝という素晴らしい成績でメダルが期待されています。女子の決勝ラウンドは7月22日、男子は7月29日に開幕します。

さて、FIVB(国際バレーボール連盟)の商業部門会社であるVolleyball Worldは、電通とのパートナーシップを発表しています。2027年からの6年契約で、電通はVNLの日本ラウンドにおける商業権を獲得しています。

これにより、2032年までは日本ラウンドが毎年開催されることが確実となったと言えるでしょう。

また、5月にはTBSがFIVBとの放映権契約を4年延長したと発表しています。何年までとは書かれていないのですが、電通との契約と同様、2032年まで継続する可能性が高まりました。

2018年に日本で開催された女子の世界選手権は、大幅な赤字だったと報じられています。日本バレーボール協会は6億円、放映権を持つTBSは10億円とも言われています。当時、日本における商業権は電通が持っていましたから、電通も相当な痛手を受けたはずです。

かつては日本で行われるのが当たり前だった国際大会も、その後入札が導入されるようになり、日本の地位はだいぶ落ちました。しかし、ここ数年でまた復活。よくここまで立ち直ったな・・・と感心します。

なお、世界選手権は2027年から「ワールドカップ」と名前を改めます。放映権は引き続きTBSです。かつてフジテレビが放送していたワールドカップは消滅します。

電通とFIVBの契約は、2020年でいったん切れたと考えられます。代わって台頭してきたのが、2018年からFIVBとパートナーシップを結ぶIMGです。IMGはVNLの創設に関わり、全面的にプロデュースを手掛けています。

そんなIMGも、2021年にFIVBが投資会社・CVCから出資を受けたことで立場が変化していきます。FIVBとCVCは合弁で、先の会社・Volleyball Worldを設立。また、独自のストリーミングサービス「VBTV」を立ち上げました。

そんなバランスの変化の中、今度は電通との契約が復活したわけです。今回はVNLの日本ラウンドに限定した内容ですが、今後他の国際大会にも広がっていくのでしょうか。