エモやん、NPBのスポーツくじ参加に喝。

「集英社オンライン」に連載中の「エモやんの月刊野球放談」。最新喝記事では、元プロ野球選手で元参議院議員の江本孟紀氏がタイトル通りにいろいろと語っています。

参議院議員時代には「スポーツくじ」導入の議員立法に参加していましたが、先日報じられた、NPBがスポーツくじへの参加を検討しているという話題については「バカげてるよ。論外。くだらなすぎる。」と一喝しています。

1992年にスポーツ平和党から出馬し、参議院議員となった江本氏は、超党派の「スポーツ議員連盟」に所属し、スポーツくじの導入に尽力します。その過程でさまざまな批判や抗議活動を受けた話は、本人のインタビュー記事でいくつか見つかりました。

スポーツ議員連盟は昭和の時代から存在し、現在も存続しています。現在の会長は自らもオリンピアンだった麻生太郎氏だとのこと。また、当時江本氏とともにスポーツくじの立法に尽力した議員としては、釜本邦茂氏、橋本聖子氏、旭道山氏、馳浩氏などがいたとのことです。

江本氏としては、当時のNPB関係者から受けた仕打ちをいまでも忘れてないわけですが、当時はいわゆる「予想型」のtotoしかなく、今回浮上した案は「非予想型」のBIGなどに絞って参加するものなので、当時とは事情が違うことにも触れておく必要があります。

NPBの参加は、東京五輪の開催が決定した後にも検討されましたが、見送られています。朝日新聞の記事によると、2018年にも当時のスポーツ議員連盟と、NPBの斉藤コミッショナーが会談を持ったことが書かれていました。

NPB側は「くじの売り上げにかかわらず、一定額の助成金をまとめて受け取りたい」と要望しましたが、議連側は「野球だけ特別扱いはできない」と回答し、物別れに終わっています。今回の議論では、NPB側が再度「特別扱い」を求めるのかが大きな争点です。

この「特別扱い」については、日刊スポーツが斉藤コミッショナーにインタビューした記事も見つかりました。野球を対象としたくじについては、その収益の「少なくとも７割ぐらいは野球に使えるとなれば、賛成する人も増えるのではないか」と述べています。

ただ、実際のところ現在くじの対象となっているJリーグやBリーグも「特別扱い」を受けているわけではありません。予想型の「WINNER」については、売上の一部がクラブに還元される仕組みがありますが、今回は非予想型のみが対象なので直接関係はありません。

ちなみに、Jリーグでは9月2日までキャンペーンを実施しており、各クラブの特設サイトを経由してWINNERを購入すると、売上が100%そのクラブに還元されるとのことです。

現在、NPBのコミッショナーは斉藤氏から榊󠄀原氏に交代しています。榊󠄀原氏は、昨年のWBCの放映権問題の際に、自ら渡米してMLBと交渉するなど、高齢ではありますがフットワークが軽いところも見せています。思い切った改革に踏み込めるのでしょうか。

政界のほうでは、スポーツ議員連盟の他にも昨年「野球の未来を考える議員連盟」なるものが昨年発足しています。元プロ野球選手の青島健太議員と石井浩郎議員が共同で代表を務めているとのことです。

今年6月には王貞治氏と栗山英樹氏を講演に招きました。王さんは野球人口の減少に強い危機感を抱いていることで知られます。また、二人ともNPBのエクスパンションに賛成する姿勢を示しており、こちらの議連も今後どう動いていくかが気になるポイントです。