【海外編】2022年・当ブログ的10大ニュース【10～7位】

クリスマス休暇に入ると、海外からのニュースはほとんどなくなります。国内についてはまだあるかもしれませんので、その場合は速報としてお知らせします。

ということで、年末恒例となりました総集編です。今年は海外編と国内編をそれぞれ3回、計6回に分けてお送りします。

[番外] NFLサンデーチケットはGoogleに決定。

本稿執筆後になって飛び込んできた大きなニュースにつき、急遽番外に組み込みました。年間20億ドル以上という巨額の契約であること以上に、Googleがついにスポーツの世界に参入か…と思うと、なんか感慨深いものがあります。

10. WBD、BT Sport買収からのGOLFTV撤退。

今年4月に合併したワーナーブラザース・ディスカバリー(WBD)。合併前の旧ディスカバリーはイギリスのBT Sportを事実上買収。名乗りをあげていたDAZNは横からかっさらわれる形となりました。

しかし、合併後はコスト削減によるリストラや、旧ワーナーと旧ディスカバリーの意見の食い違いが目立つ形に。12月には旧ディスカバリー系のGOLFTVがサービス終了となり、日本にも大きな影響が出ています。

9. AFC放映権の代理店・FMAの親会社がピンチ

FMA(Football Marketing Asia)は、AFCの放映権の代理店として8年20億ドル以上とも言われる契約を結び、日本における放映権料高騰の原因を招いた企業でもあります。結果的に折り合いがつかず、電通が日本の権利を取り戻してDAZNに販売する形となりました。

FMAは中国のWuhan DDMCの傘下にありますが、同じ傘下であるSuper Sports Mediaが中国国内におけるラ・リーガの放映権を未払いのために喪失。その後、AFCの権利も同様に喪失してしまいます。Wuhan DDMCの株価は低迷し、現在も危機が続いているようです。

中国のコロナ政策の影響でアジアカップの開催権を返上したこと、そして中国におけるサッカー熱が期待ほど盛り上がっていないことが痛手となっています。これで放映権料の高騰が少しでも抑制されればいいのですが、実際のところは中東の勢いが増しており、アジアにおける力関係が変わるだけかもしれません。

8. 2026W杯開催に向け、アメリカでサッカー放映権料の高騰続く

カタール大会でもベスト16に進出したサッカー・アメリカ代表。2026年に向けてサッカー関連の放映権の高騰が続いています。サッカーはヒスパニック系住民に人気のため、スペイン語放送にも注目が集まるものと考えられます。

欧州リーグのほか、MLSもAppleが来年から10年総額25億ドルの契約を結んでいます。Appleについてはまた後ほど取り上げることとします。

7. インド・クリケットの放映権がさらに高騰

インドでは、国内リーグのIPL(インディアン・プレミアリーグ)と、ICC(国際クリケット評議会)が主催する国際大会の放映権について相次いで入札が実施されました。前者は5年総額4,400億ルピー(約7,500億円)、後者は4年総額31億ドル(約4,200億円)で決着しています。

IPLは1試合あたりの放映権料ではNFLに次ぐ規模と言われており、日本ではあまり馴染みがありませんが、英連邦諸国では人気のあるスポーツです。今後も当ブログではクリケットに注目していきます。