女子W杯の放映権料、目標から1億ドルの不足か。

Wall Street Journal紙が報じたところによると、今回の女子ワールドカップの放映権料は2億ドル程度と推定され、FIFAが目標としていた3億ドルから大幅にショートしているとのこと。

以前は男子の大会とセットになっていたワールドカップの放映権ですが、今回から女子単独で販売されています。そのため、前回との比較はできないことにご注意ください。

昨年の2022カタール大会の放映権料ですが、FIFAが公表している数字は28.8億ドルです。ですので、女子についてはFIFAの目標額は男子の10%強であり、実際は約7%だったという計算になります。

賞金総額は前回の4倍にあたる1.1億ドルに引き上げられました。これはカタール大会(4.4億ドル)の1/4となります。ならば放映権料も1/4・・・というわけにはいきません。そこはシビアな交渉の世界です。放送局側も簡単には首を縦に振りません。

すでに男子の大会で放映権料は目いっぱい引き上げられ、次回2026年大会では参加チーム数・試合数の増加によりさらなる条件を引き出そうとしています。いくらジェンダー平等の建前があろうとも、出せる予算は限られます。

なお、元の記事が有料のため、この2億ドルという数字に先日決着したNHKの分が含まれているかは確認できませんでした。ネットでは極端な数字が飛び交っているのですが、もし含まれていなかったとしてもそこまで過大にはならないものと考えています。過剰な煽りは正しい判断を妨げるので、ここは続報を待ちたいところです。

NHKが放送する試合以外については、まだ確定していません。3連休前にどこか獲得するのでは・・・と期待したのですが、とくに発表はありませんでした。FIFA+での配信の可能性が高まってきてますが、こちらも正式に決まり次第お伝えします。

FIFA+が無料で配信するならば、そもそも放映権なんか買わなくていいのでは？という意見もみられましたが、これは本末転倒な話です。配信するかどうかはFIFAに決定権があり、普及活動の一環としてやっているだけのことで、何も保証はありません。

女子サッカーの普及に向け、日本には努力すべき課題がたくさんあります。それと同時に、とくに欧州では徐々に人気を高めつつあることも事実です。次回2027年大会の開催国はまだ決まっていませんが、かりに欧州やアフリカ大陸になると、時差の関係から欧州での放映権料はさらに上がるものと期待されます。